こんにちは！
物販総合研究所の朝野です！
どんなビジネスにも悪質な同業者は存在しますよね。
Amazonでも色んな嫌がらせをしてくる人たちがいます。
頻繁にいるわけではないですが例えば、
ライバルセラーの商品をコンビ払いで購入して支払いを保留にするライバルがいます。
ライバルの商品を購入することで
出品ページからライバルを消すことができます。
さらにコンビニ支払いを保留にすることで
1週間から10日ほど販売を再開にできないようにしてきます。
こちらから注文のキャンセルをすることができますが、
それをするとパフォーマンスが落ちるためどうしようもないですね。
支払いがされなかった注文は自動的にキャンセルになり
販売が再開されます。
ライバルの機会損失を狙う方法ですね。
またさらに悪質なのは代引きにして
存在しない住所を配送先住所に設定する方法です。
配達不可で営業所の方で数日保留になり
最終的には自動キャンセルされて
販売が再開されます。
配送業者の営業所で保留になった後、
FBAに返送されて受領されてやっと販売再開ですから
かなりの機会損失になります。
これもライバルを出品ページから一時的に消して
機会損失を狙う方法です。
こういう話を聞いてしまうと
支払いまでに時間がかかっている購入者は
悪質なライバルじゃないかと疑ってしまいますよね。
注文者の名前でググるとAmazonのストアフロントが表示されたりするので、同業者なのかただ支払いが遅い人なのかはある程度判別できます。
他にも同業者の悪質な嫌がらせはありますが、
その中でも初心者が高確率で引っかかるのが『なりすましメール』です。
Amazonで販売をしていると
その商品のメーカーだと名乗る人物から
メールが来ることがあります。
メールの内容は、
「うちの商品を勝手に扱うな。知的財産（商標権、意匠権など）を侵害している。法的措置をとる。阻止したければ直ちに出品を取り下げろ。」
という感じです。
メーカーからこのような内容のメールが実際に来るのかというと来ます！
本当稀にですけどね。
僕は過去に同じメーカーから4回ほど内容証明が届いたことがあります。
法的措置に移行するには、
一度、『知的財産を侵害しているから出品を取り下げろ』という内容を伝えているか？
というのが争点になります。
これは法的に認められる証拠でなければいけません。
内容証明郵便はその証拠にできる書類です。
これが届いてやっと法定措置の現実味が出てくる感じですね。
ちなみに僕が扱っていたその商品は、
問屋さんから仕入れていた一時流通品です。
法的措置をとられる謂れはないので、
そのまま継続して販売しました。
とくに何もありませんでした。
内容証明ではなくメールで出品を取り下げろと来た場合は、それがメーカーではなくメーカーになりすましたライバルの可能性もあります。
その商品を出品しているすべてのセラーにメールを送り、出品しているライバルを減らすのが目的ですね。
僕も数回きたことがありますが、
生徒さんでも数人きた方がいらっしゃいます。
そういうメールを受け取ったら
それが本当にメーカーなのか、
ライバルの嫌がらせなのかを
判断する必要があります。
ということでなりすましメールについて
動画をアップしました。
ぜひご覧ください。
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